三井住友カードの解約できない？WEBページで確実に解約する方法と手順

三井住友カードの解約（退会）は、Vpassにログインして「カードの退会（解約）」から手続きします。Vpassで手続きできない場合は、ログイン不要の「カード退会お申し込みフォーム」からも申し込めます。次回の年会費をかけないためには、お支払い日が10日の方は年会費引き落とし月の前月15日まで、26日の方は前月末日までに解約します。

この記事では、三井住友カード（個人会員）の解約方法と手順、年会費がかからない解約期限、解約前に確認しておきたいことをまとめています。

■三井住友カードの会社情報

三井住友カードを解約できる窓口

三井住友カードを解約する手順

Vpassで解約する

1. VpassにログインするVpassにログインします。
2. 退会するカードに切り替えるMyページで、退会するカードに切り替えます。
3. 「カードの退会（解約）」から手続きする「カードの退会（解約）」から手続きします。複数枚持っている場合は、カードごとに手続きします。

Vpassで手続きできない場合（ログイン不要フォーム）

1. 「解約前のご確認」を確認する公式のカード退会お申し込みフォームを開き、「解約前のご確認」を読みます。
2. 「お申し込みフォームへ進む」を押す注意事項にチェックし、「お申し込みフォームへ進む」を押します。
3. 必要事項を入力して「次へ」を押す必要事項を入力し、「次へ」を押します。
4. 内容を確認して「決定する」を押す入力内容を確認し、「決定する」を押します。申し込み後の取り消しはできません。
5. 完了SMSを確認してカードを破棄する最短2営業日後に届く手続き完了のSMSを確認したら、カードを切断して破棄します。

わからないことはチャットで相談できる

解約手続きでわからないことは、チャット受付サービスで相談できます。AIチャットボットが自動応答し、AIで解決できない用件は有人チャットのオペレーターが対応します。記事作成時点の受付時間は、AIチャットボットが24時間・年中無休、チャットオペレーターが9:00〜17:00（年末年始を除く）でした。

年会費がかからない解約期限と費用

三井住友カードを解約する前に確認しておきたいこと

利用残高があっても解約できる

利用残高があっても、解約はできます。残高は、カードの引き落とし日に設定している口座から自動で引き落とされます。 ただし、次の料金を三井住友カードで支払っている場合は、別の支払い方法へ変更してから解約手続きをしましょう。

• 公共料金（電気代・ガス代・水道代）
• 携帯料金
• 保険料
• 新聞代
• 習い事の月謝
• 有料放送料金
• プロバイダー料金

ポイントの扱いはID連携の有無で変わる

三井住友カードを解約したときのVポイントの扱いは、ID連携をしているかどうかで変わります。

• Vポイントのアカウントと連携済みの場合：カード解約後も、Vポイントサイトなどで引き続きポイントを使えます（ただし、Vポイントカード・モバイルカードを解約するとポイントは失効します）。
• 連携していない場合：解約すると貯まっていたポイントは失効します。解約前にVpassの「照会・交換」→「ポイント交換」で使い切りましょう。
• ほかにポイント対象の三井住友カードを持っている場合：ポイントは合算管理されているため、有効期限内であれば解約後も利用できます（カードの種類によっては合算できない場合があります）。

ANAカードでマイルへの移行を考えている場合は、解約前に手続きを済ませておきましょう。付与予定のポイントがある場合やポイント投資を利用している場合も、ポイントを受け取った後に解約手続きをしましょう。

ETCカード・家族カードの扱い

本カードを解約すると、ETCカードも同時に解約されます。記事作成時点では、紐づいている家族カードも解約扱いになると案内されていました（現行の公式FAQに明記なし）。誤って解約済みのカードを使わないよう、解約したらすぐにハサミを入れて処分しましょう。 本会員のカードは残したまま、家族カードだけ・ETCカードだけを解約することもできます。Vpassの解約カード選択画面で、該当するカードを選んで手続きします（Oliveフレキシブルペイの家族カードは別手続き）。

本人以外は解約手続きできない

記事作成時点の調査では、三井住友カードは契約者本人以外の解約手続きができず、家族カードやETCカードも、紐づいている本カードの契約者本人が手続きする必要がありました。

カードの特典が利用できなくなる

三井住友カードに付帯している会員限定の優待サービス・旅行傷害保険・会員限定セールなどの特典は、解約すると一切利用できなくなります。

発行してすぐの解約について

記事作成時点では、発行して半年以内の解約は入会特典目的と受け取られる可能性があるため、半年以上経過してから解約することをすすめていました。

よくある質問